小樽商科大学には学部が1つしかないため、小さな大学と言えますが、学生と教職員の距離感が近いなどの特長があります。
一方で、本学商学部1学年の定員515人は、全国国公立大学の経済・商学系学部で最大となっており、110名を超える教員がいます。
教員が多いということは、それだけ学べる幅が広いということです。商学を真剣に学びたい学生には、最高の環境となっています。
しかし、北海道内唯一の社会科学系国立単科大学として、小樽商科大学商学部は、 戦前の高等商業学校時代から、文系全般の教育を担っていました。
現在、小樽商科大学商学部は商学科の他、経済学科、企業法学科、社会情報学科を設置し、一般教育系と言語センターを加えて、単科ながら110名余りの教員を擁する総合的な文系大学に成長しています。
さらに小樽商科大学は近年、グローバルな視野のもと、地域（ローカル）の視点を踏まえ行動できる「グローカル人材」の育成を新たに掲げ、学生が自ら考え学ぶアクティブラーニングや、実践的な語学教育、国際交流そして学びの場をキャンパスの外に広げる社会連携にも力を入れています。
本学の学科所属には以下の特徴があります。
学科は、出願時や入学時ではなく、みなさんの希望と1年次の成績によって決まり、2年次に学科へ所属します。
そのため入学後、教員や先輩の話、自分の適性や興味に従って決めることができます。
卒業に必要な124単位のうち、20単位は他の学科から選択することが出来ます。
また3年次からはじまる専門的なゼミナールは、自分の所属学科以外のものを取ることも出来ますので、自分の将来像を見据えて幅広く学ぶことができます。
現代社会での経済活動は多様化しており、情報が溢れかえっています。
そのなかで我々は、個人として、あるいは組織や政府の一員として、日々多くの決断を下さなければなりません。
健康のためにフルーツとフルーツジュースのどちらを摂るべきか？どんなバイトでどう働き給料をどう使いどう貯めるべきか？
PK戦のキッカーの最善手は？コーラとペプシはどう違いを打ち出して競争すべきか？感染症予防策と経済活動をどう両立させるべきか？
ある決断・政策・戦略は本当に望んだ結果を生んでいるのでしょうか？この原因と結果の関係についての学問的蓄積を経済学では学びます。
限られたリソースのなかで損得が絡んだ人間や組織が下すべき合理的な決断は何か、そして量的・質的・歴史的なデータから原因と結果の正しい関係をどう掘り起こすべきか。
それらを教えてくれる「経済学的思考法」と「データ分析手法」は、皆さんが将来どのような環境にあろうとも、世の中の動きの本質を見通すための羅針盤となってくれます。
商学科では、主に「企業」を対象として、高い「成果」を継続的に上げるにはどのように活動すれば良いのかについて、経営、流通・マーケティング、金融・財務、会計といった観点からの知識を習得しながら、多角的に考える力を身につけていくことを目指します。
獲得した知識や能力は、将来どのような職業についても、（特に経営管理者になった際に）さまざまな意思決定する上での助けとなってくれます。
企業法学科では「実践的な法の使い方」を学びます。
私たちの生活にとって、法律は必要不可欠なものです。企業法学科では、基本分野だけでなく、先端・応用的分野も含めた多彩なカリキュラムを用意しているので、学問的な興味関心や将来の進路をふまえて、実学志向で法を学ぶことができます。
３年次以降のゼミナールは、多角的に考える力、プレゼンテーション能力や問題解決能力の習得を目指します。
難関の公務員試験に合格する学生も多く、法曹や研究者になる学生も輩出しています。
【理系にもお勧め！】
膨大なデータが行き交うビッグデータの時代において旧来の経験や勘のみにより判断を下していくことは困難です。
いかに役立つ情報を収集し、情報を的確に分析し、優れた戦略やシステムを組み立てていくかが最も重要なポイントとなります。
このキーポイントが、社会情報学科の主要なテーマです。
世界規模の政治や経済の問題から身の回りの問題まであらゆる領域に対して、科学的な方法論、コンピュータ、ネットワーク、かつ人工知能などの革新的な情報技術を取り入れ、総合的な視野で問題解決をはかる学際的分野を扱います。
本学科で、科学的、かつ合理的なセンスを身につけることにより、進化する情報社会で活躍するための総合的な能力を養いましょう。